種類	株式会社
市場	東証一部
略称	OVERT.tec
本社所在地	近畿州阪神市大阪
設立	1992年12月7日
業種	小売
事業内容	通販
代表者	光岡一星
資本金	資本金。書かなくてもいい
売上	57兆1500億円
利益	9303億円
従業員数	615000人
決算期	6月30日

オンラインでのショッピングサイトを運営している。GREEDYやラーショナルと関係が深く、La-phoneには必ず初期のアプリケーションにOVERT.cityがある。世界中の会員登録者が商品を自由に売り買いすることができる。さらには無人販売にも手を出している。社名は初代社長が起業する際に辞書で適当な英単語を引いて見つけた単語だ。初代いわく、社名に意味はない

人を介する従来の商売スタイルから脱却した商売。通販や無人コンビニなどがある。

OVERT.mart
楽天アンマンドショップを買収して始まったサービスで、完全無人のコンビニエンスストアだ。日本では大規模な民間空港には全て一店舗ずつ運営されており、そこではお土産、便座(外国人は日本でよく便座を買い、母国に帰ると転売することがある。)、日用品、食品、書籍に新聞などが売られている。楽天時代の商品タグを省略することできるようになり、コストを削減している。コンビニエンスストアタイプの店舗は新たに釧路に50店舗、札幌、仙台、にそれぞれ30店舗、東京と阪神には250店舗ずつ、広島、福岡には70店舗が追加され、最終的には全国で750店舗が展開されている。ミュンヘンに10店舗、ウィーン、ザルツブルクに5店舗が設営され、海外での貴重なデータが収集可能だ。
また、東京と大阪に一箇所のみ大型ショッピングモール型の施設がある。(OVERT.mart_mass)一種の実験施設のようなもので、人口規模が同等の2つの地区にそれぞれ設置した。東京型はそれぞれの企業が出店してOVERTと共同で内装を作成、各店舗までは個人の足で移動させて商品を購入させる。もう1つは大阪型で内装は全てOVERTの独断で決定される。地上50階,地下5階建てのビルであり、１階~3階までが商品貯蔵庫、4階から上は倉庫やオフィスが占有し、下のフロアで商品を選別し、自動で運ばれる商品を待ちながら自動決済が行われるという形だ。なお、大阪型の倉庫は基軸倉庫の1部もになっている今回の対照実験を正確な検証にする検証ため、いくつかの条件を設定する。
・駅から両方徒歩5分とする。
・どちらも年齢層、人口、駅の利用者層(仕事や買い物など)を揃えること
・それでも東京の方が経済力があるため、大阪の数値に1,5をかける
この結果に応じて店の形態、もしくは店の出店、不出店が決定される見込みだ。
OVERT.city
通販サイトだ。ほとんど全ての商品(原料、材料ではない)の製造業の企業と契約を行い、商品の仕入れと契約金の受け取り、当該の企業公式の出店には公式タグが自動で付与される。タグというものは予め定められた｢新品｣や｢中古｣、「B級品」、｢国、地域名｣など、商品を説明する単語を付け、タグの検索や絞込みなどで欲している商品を早急に見つけることが出来る機能だ。なお、｢公式｣等の決まったアカウント限定で、全員は使用できないタグも存在する。そしてAIなどによって自動的に判別される転売品においては｢転売｣タグが付与され、消費者はそれをミュートすることができる。転売品の判定は単純で、メーカー希望小売価格を超えるものは自動的にタグがつくというものだ。
さらにはアカウントにはランクがあり、｢A｣~｢E｣、そしてその他に公式が存在する。ランクによって送料がことなるシステムで、自動での転売察知システムと監視員の判定でランクは上下される。初期はCランクである。Eランクではレビュー書き込みの制限、安いもの10%の非表示など、大きなペナルティを課すことでマナーの維持に務めている。
また、映画サービスが存在し、安い有料会員は一般販売が始まってから半年以上、高い有料会員は販売されたばかりの映画が見放題となる。
OVERT.BF
La-phone military限定アプリケーションで、戦場の軍事品、医療品に食料などの物資をオーダーすることができる。基本的にはこれを使用せずに本営の判断で継続的に送られてくる補給を受け取るだけで十分だが、戦場で急激に需要が高まった物資はこのサービスによってリクエストが可能である。情報漏洩を防止するため、このサービスのサーバーは防衛省管轄の土地に存在する。

大阪本社
大阪倉庫

1992年に創業。初代の社長は企業名に全くこだわらず、英単語の辞書から単語を適当に持ち出して名前を付けた。当時は消費者から電話で受け付けてものを買い、その後1週間以内に買い手が見つかれば売却する。見つからなければ返品と返金を行うというシステムを利用していた。この時は会員制は無かったが、1993年に導入され、資金に余裕が出始め、1週間だった期限を１ヶ月に延長し、さらに少しずつ利用者を増やしていた。1995年にはwindows95が発売されたことを受けてインターネット設備に投資を行うも、赤字に転落。2000年までに倒産しそうな企業としてニュース番組に取り上げられるほどで、一時期株価は全盛期の10500円を大きく下回る1900円を記録。しかし、これは失敗ではなかったようで、設備投資で数百億円の出費をしつつも売上高は伸び続け、2000年には売上高が1000億円を突破。その後もインターネットの普及と共に成長していき、2005年には日本の大手の一角を成し、売上高は一兆円の大台を軽々と超え、2007年に10兆円に達した。2008年、2009年に不況で一時的に売上は落ち込むも、タグやランクなどの制度に、映画産業への参入により2010年には21兆円という劇的成長を遂げ、国内1位の売上まで伸びる。その後も成長を続け、現在は売上高が日本一高い企業として名を馳せている。経済界でも日本に残った数少ないグローバル企業、IT大企業として期待を背負っている。

初代社長 亀川煌貴
2代目社長 光岡一星

GREEDY(ネットワークの使用)
ラーショナル電子(La-phoneのアプリ協力とLa-pay使用)
セブン&アイ(配列協力)
楽天(無店舗販売における前身)