インド宇宙開発局?とAATDA、ルートアセシオン・ミーリア帝国、神聖アメリゴ連合帝国が共同で進めている軌道エレベーター建設計画。
インド洋の赤道直下地点に土台としてメガフロートを建設し、周辺施設として港湾と空港を、その後需要に応じて大型ショッピングモールやホテルの建設などを予定している。
所有権はインド共和国、アルミヤ連邦共和国、ルートアセシオン・ミーリア帝国、神聖アメリゴ連合帝国の4国が有し、共同で管理することとなっている。

まず工事に必要な材料を低軌道へと打ち上げ、それらを利用して低軌道上に建設用の宇宙船を3基建設する。この宇宙船は、地上のマイクロ波電力送電装置から送られた電気を利用した電気推進式のイオンロケットで静止軌道上まで加速しながら移動、インド洋上空の静止軌道上に到達し次第ドッキングを行い、スラスターを先端に持つケーブルを6本出しながら上昇する。ロケットの打ち上げから8ヵ月程度が経過した時点でケーブルが地表に到達し、宇宙船は高度96,000kmまで上昇、カウンターウエイトとして機能するようになる。スラスターはバラストへと変更され、メガフロートをその地点へ輸送して港湾の建設を開始する。それと同時に最初のクライマー(ケーブルを登って補助ケーブルなどを増設する機械)が6本のケーブルを全て掴みながら上昇を開始する。移動速度は40km/h程と予想されている。そして、一台目のクライマーが高度12,000kmに到達した時点で二台目が出発する。最終的に同時に24台のクライマーを運用しながら200回程度の補強を行い、ペイロード70t、総重量100tの昇降機を運用することが可能となる。この昇降機はリニア式で、上昇と下降が鉄道と同じようにそれぞれ単線で用意される。リニア式を採用する理由は、リニア式が運用に必要なエネルギーの大半を下り時のブレーキから生み出される電力でまかなうため、運用に必要な電力量とコストを極端に減らすことが可能な為だと説明している。上りの際は1Gで加速し、中間点から1Gで減速し続ける場合、中間地点での速度は60,000 km/h以上となり、地上から静止軌道までの所要時間は1時間程度になるとしている。現在は実用化にむけてリニア式昇降機の開発が進められている。
その後は4500m級の滑走路を備えた空港や、旅客用の港湾、ホテルなどの観光施設の建設も行う予定で、軌道エレベーター本体の建設の目処が立ち次第土地の入札を行う予定としている。
軌道エレベーター本体の総工費は多く見積って30兆円程度、現実的には20兆円程度とされ、工期は4〜8年程度としている。静止軌道上に建設される「スペースエントランス」には、5GWから10GWクラスの宇宙太陽光発電施設と、電力送電用のマイクロ波送電装置、宇宙船とのドッキングなどを行う宇宙港、特殊な環境を利用した研究開発施設などが建設される予定である。共同開発チームはメガソーラーからの発電量のみで工費分は回収出来ると主張している。スペースエントランスは同じ形の基本ユニットを連結する形で構築することで、コストの低減を狙っている。また、基本ユニットは圧縮空気を送り込むことで膨張し完成する形式をとることで、工期の短縮やコストの低下を狙っている。
安全管理上極めて広い範囲の警護が必要であり、これは軍や警察、BSWといったPMCなどが協力して行うとしている。現在注目されているのは、アルミヤ連邦共和国国境警備隊が採用している、LQ-3といった大型無人偵察機による国境監視体制である。現在の計画では、ミリ波レーダーと光学カメラ、赤外線カメラを搭載した大型UAVにHastam対戦車ミサイルとLM-4中距離AAMを搭載し、洋上からの不審船や、空からの不審機の対応を行うとしている。UAVの開発はリーベリグループとインド航空工厰?が共同で行う。このUAVは軌道エレベーター周辺の管理棟から遠隔操縦される。電気を動力源として飛行するとされており、電気は地上基地のマイクロ波電力送電機から送られる予定である。
現在、シグナスが素材となるカーボンナノチューブといった高強度炭素繊維の開発を進めている。
現在は2030年代までの着工を目指して計画が進められている。

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