当時の敵国であるエーレスラントやポーランド・リトアニアなどの列強国には高性能な電子戦機が用意されており、日本国内でもその必要性に関しては長い間議論が行われてきた。しかし、日本国史上初となる独自の電子戦機の開発ということもあり、開発費は膨大で、試算によっては4000億円を突破しており、議論はされても実現されることはほとんどなかった。しかし敗戦後には敗因であるエーレスラント空軍との実力差が指摘されるようになり、開発がスタートすることとなった。開発の参考になったのは、
E/A-18G(記事作成の際は資料としても利用)で、それを上回る格闘性能を求めた。急ピッチでの開発で、2020年末には、当時270億円という莫大な費用で1機を生産した。その高額さから、国内生産は頓挫してしまった。しかし、神武型航空母艦の建造に合わせて電子戦機のニーズは最高潮に達し、2度目の開発の実行と、その費用の増額や、生産体制の強化により、ついに生産に目処が立つこととなった。研究には一機のみ生存された機体を利用し、インドネシア空軍との模擬戦闘により性能を確認し、改造を繰り返した。このとき、ネックになったのは格闘性能で、実際に運用する際は複数の電子戦機のみで行動し、護衛の戦闘機を付けることは不可能である。そのため、インドネシア空軍から狙い撃ちされ、早期に離脱する形となってしまった。そのため、空対空ミサイルと対レーダーミサイルは電子戦機に残し、最高速度も2500kmまで伸ばすことで、戦闘力を残した。また、生産費を抑えるために、当時、これもまた急ピッチで開発を進めていた
F-3に目を付け、F-3の対地攻撃、機関銃などの装備を外し、電子戦専用の装備に切り替えるという結論に至り、これによりユニットコストは大幅に減少し、他の要因も合わさって今のコストとなった。生産は三菱重工が行った。