架空国家を作ろう 第2.6世界線 - BAグループ
社名BAグループ
売上10兆8754億円
事業内容通信機器、通信装置、通信基地局設備などの研究開発、ハードウェア

概要

マイクロプロセッサ、チップセット、フラッシュメモリなどの半導体素子や、通信装置、基地局設備などのハードを扱っている企業。PC本体の製造なども行っており、メインフレームの開発・製造・販売やスーパーコンピュータの開発なども行っている。

歴史

国内のコンピュータ系企業としては歴史は古い方であり、1922年に起業した段階ではタビュレーティングマシンの開発と販売を行う小さな会社であった。
1929年より政府にタビュレーティングマシンが採用されたことから業績を拡大し、電機系の企業を買収しながら事業を拡大した。この頃にBA社から名前をBAグループへと変更した。
1946年、ENIACが発表され、BAグループはこれに目をつけた。当時の社長は海外から高い報酬を支払ってコンピュータの専門家を雇い、コンピュータの設計を行うことを命じた。51年にはUNIVAC Iとほぼ同時にBA-1を開発し、販売しているが、比較した場合若干性能が低かった上、国内ではほとんど需要がなく、販売開始時点では数台が政府によって運営された程度だった。しかし、BA-1は最初からパンチカードによる情報入力を可能としていたため、UNIVAC Iが行った宣伝によって上がったコンピュータへの評価を掠める形で数台を納入することに成功した。
社長はこれで自信をつけ、幹部が判断する中、更なる人員の増強を行った上で改良型の製造を命じた。改良型が完成したのは1954年で、これはIBM704と殆ど同じ性能を有していた。しかし、性能こそ高かったものの、ほとんど同じ性能なら国内製のものを使うという会社が多く、売上は悪かった。ならば、と今度は競合相手がいない小型コンピュータの分野へと乗り込んだものの、PDFシリーズに先を越され、BAグループは行き詰まることとなった。
しかし、社長は諦めておらず、メインフレームとミニコンの開発を行いつつ、1961年のIBM 7030の登場と共にスーパーコンピュータ部門の設立を行った。同時に、1960年にベル研究所が製造に成功したばかりのMOSトランジスタの採用を決定し、1965年に完成したスーパーコンピュータは前年に開発されたCDC 6600を僅かに超えていた。しかし、CDC 6600と違ってコストを無視した部分があったためにコスト面で大きく引き剥がされており、導入する企業は現れなかった。
社長は数々の失敗から幹部に詰め寄られ、次に失敗したら社長を退くと言い、最後のチャンスを得た。
そもそも、社長はこの時点でコンピュータにしかBAグループが生き残る道はないと考えていた。クラスレ?オーラス?が電機事業で大きくシェアを奪っている現状、ここで失敗しても、黙って退いても結果は同じだろうと。
生き残りをかけた起死回生の一撃は、1970年、System/370の登場と同時に炸裂した。このBA-5はIBMから設計者を引き抜き、System/360との互換性を持たせた上で、Ststem/370よりも先進的な設計を採用していた。そのため、比較した場合全体的に高性能で、どんどん増加する処理量からStstem/370よりも高性能のマシンを求めていた顧客などからシェアを大きく奪うことに成功した。
社長はここを転換点と決め、電機部門の殆どをクロスレオーラス?へ売却。同時に半導体素子の生産を決定し、クロスレからパワー半導体を除いた半導体素子製造部門を吸収した。さらに、NiANの子会社である銀行から資金を借り入れるなどして急速に半導体製造や小型コンピュータに手を出し、BAグループは半導体とそれを使ったハードを製造する、コンピュータ分野における大企業へと成長した。
80年代に突入すると、ワークステーションの需要の高まりに乗じて数々のワークステーションを市場へと投入した。メインフレームでは世界中でIBMとの競争が激化し、次々と高性能機が投入されるようになったが、性能と比例するように導入コストは膨れ上がり、90年代に差し掛かると、コストの増加から導入できない企業を中心にダウンサイジングが始まった。BAグループはPCやサーバーの製造も行っていたため、ある程度の対応は可能であった。しかし、Windowsを搭載したPCはコモディティ化が進むことが容易に想像できたため、BAグループは元々国内メーカー向けに販売していたデンドロベート製のOSを搭載した機種を大々的に投入することでコモディティ化から脱出し、利益を確保しようとした。一代目の社長が引退し、元からコンピューター部門を切り捨てるべきだと言っていた幹部の一人が社長を継いでいたため、判断は極めて早かった。
目論見は半分が成功、半分が失敗という形で終わった。利益を上げることには成功したものの、Windowsのシェアを奪うことは出来なかったのである。
メインフレームもワークステーションも売上が低下しており、PCのシェアも奪いきる事が出来なかったBAグループだったが、全体的な売上が大きく低下しているわけではなかった。この時点でBAグループはマイクロプロセッサなどの半導体製造企業として名が知られており、2002年にはIBMに続いてマルチコアCPUを発売するなど、業界をリードする存在であった。実際、インド共和国Kabir_Electronicsが採用しているCPUやGPUはBAグループ製である。
また、85年に通信技術の発展に対応するためにオーラス?から通信機器部門を買収しており、その利益も大きかった。
加えて、デンドロベートが携帯電話事業への参入したことで半導体の売上はさらに伸びており、BAグループとしてはデンドロベートがPC向けOSの開発から撤退しようとしている現状、PC部門を維持する必要は無いんじゃないか、という意見が多くなっていた。しかし、新政府は国内産業で可能な限り賄えるようにしたいという考えだったため、最悪の場合政府から資金注入を行うという条件の元、維持することが決定された。
PC部門に転機が訪れたのは2007年の事だった。PC部門に所属していた、PCゲームを趣味にしている社員の一人が、近年需要が高まっているPCゲーム用のゲームを販売するのはどうか、と提案したのである。
提案した社員は複数人のスタッフと共にチームを組んで企画することを許可され、既存のPC向けパーツの中で比較的高性能なCPUを搭載し、ゲーム向けに設定されたPCを販売し始めた。
開始直後こそ売れなかったものの、PCゲームへの注目度が高まるにつれて徐々に売れ行きは伸びていき、2017年頃から始まったシューティングゲームブームから売上は爆発的に伸びることとなった。BTO形式では無いものの、確かな専門知識と丁寧な説明、PCゲームプレイヤーの増加を求めている協力的な購入者を上手く活用したコミュニティの構築などにより、一定の顧客を掴み、現在は着実な利益を上げている。
また、クラウドと上手く組み合わせたメインフレームの売上も回復している。最新型のBA-MH3は、すべてのデータを自動的に暗号化して処理する全方位暗号化技術を採用し、暗号化アルゴリズムは元AIA職員を雇い、量子コンピュータでも破ることができないものへと変更している。また、暗号化ポリシーをコピー先であっても担保できるよう、コピーされるデータにパスポートを付与し、データの原本に個人情報を参照できないようなセキュリティポリシーを適用しようとすると、コピー先のデータも一斉に読めなくなるというシステムを新規に採用している。