日本国における大手民間企業合同での大学の創設計画。2020年度から化学振興費が一気に増加し、研究の委託が多く行われる事が増え、情報の共有、過剰な設備の淘汰を目的に1つの大学を建設する計画が作られた。その大学に教育機関としてのキャンパスなどの施設を創設するかという議論が起き、国立大学が海外に買収され、卒業生の人数が確保しにくくなると考えられたため、生徒を多く受け入れ、優秀な人材を排出するという方針となった。この構想に参加している会社(順番は参加の早さ順)三菱グループ、三井グループ、キーエンス、日立、東芝、パナソニック、デンソー、富士通、キャノン、ホンダ、マツダ、京セラ、NTT、KDDI、川崎重工である。
錚々たる面々が集まったが、外資系企業は研究データの保護の名目で外され、自動車の企業は、メインのTOYOTAが専用の大学を保有していたためこの構想に参加することはなかった。超大人数の生徒数を計画しており、1企業あたり平均して112億円の出資が出ている。また、日本国の国家予算のうちの、大学への給付金も、国立大学から1部引き抜き、2500億円の提供を行った。政府中枢はこれに関して、産業への影響が強力だと予測されたために実質したものであり、国立にする計画も予定もないとしている。
東京市に最大の研究センターを設け、それを中心に釧路、仙台、東京、名古屋、新潟、大阪、松山、博多のいずれも郊外に平均して1万人規模の研究所を設ける計画である
授業に関しては釧路、仙台、東京、名古屋、新潟、大阪、松山、博多にそれぞれキャンパスを設け、学生寮も格安で提供される予定だ。学部に偏りを持たせないことも重要であり、常に対策の議論が議題に上がっている。