第二次大戦以前は第一次産業が主流であったが、大戦終結後の外貨保有量は世界一であり、当時の政府はその莫大な資本力を基に工業・福祉化政策を推し進めた。
後述するユダヤ系資本や英国資本も投入され、各地で鉄道や電話網等のインフラの整備や工場の建設が行われた。
縦に長い国土を持つため、鉄道や海運、航空業界に力を入れており、
南アメリカ鉄道公社(現:
サウス・アメリカン・レイルウェイ社)によって長大な貨物鉄道網が敷設された他、都市部では民間鉄道会社による旅客列車の高頻度運転がなされている。
海運ではサウス・アメリカン・エクスプレス社が鉄道からの積み替えにかかる手間を効率化するため、世界でもいち早くコンテナ輸送を取り入れたことで、世界でも指折りのグローバル輸送企業へと成長。
日々増加する輸送量を支えるため、車両や船舶の需要が急激に増加。これに工業化も相まって、特に沿岸部では重工業が発達。
現在では自動車や鉄道車両の分野ではインティ・オート社やアルバレス・モーター社、船舶や航空機の分野ではブエノスアイレス造船所やロサリオ重工業、バレンティン・インダストリー社などの世界的大企業が存在する。
また、1950年代には海運業の発達とユダヤ系資本によって金融業が急成長を遂げ、1960年代には国内の銀行企業10社の金融資産が当時の我が国の国家予算の20倍を超えたとも言われている。
近年では金融業の急成長に伴い国内の企業のIT化が著しく、1970年代後半に登場したオアシス社を筆頭として、数万社に及ぶIT企業がコルドバに集中。“グラン・サイバーシティ”と呼ばれるほどの様相を呈している。