台湾共和国の首都である。

明の時代に漢民族が多く入り込み、台湾人を形成し、その後の大航海時代が始まり、オランダが台湾に入植。支配の及んでいなかった部分にスペインが要塞を建築して拠点とした。清の時代になると、もともとは化外の地として渡航すら許されなかった台湾は制限が外れ、漢民族が流入して栄えた。一府二鹿三艋舺と、清の3つの指に入るほどの巨大都市であった。
1875年には清が直接的に台湾の開発に乗り出し、1885年に設立された台湾省の省都として発展を遂げ、中華的な近代都市となった。劉銘伝が中央政府から派遣され、鉄道や水道、電気などのインフラが整備された。
その後の日清戦争から台湾が日本に割譲され、総督府が台北に設置されると、一転して日本的近代都市として発展することとなった。1901年の台風による被害から建物は全て最新の日本様式を取り入れ、さらには台湾は農業と小規模の工業で発展を遂げ、台北も近代都市としての姿が完成する。しかし日本軍が南信の拠点としたことなどから、米軍の空襲を受けて廃れた。
大戦後は中国国民党による中国大陸政府が台湾を支配した。当時の中国国民党や軍隊が家族を引連れて台湾に移住し、急激な人口の増加を迎えた。また、このときから中国化が進められ、日本式の建物の建て替えなどが起こった。その後中国共産党から逃れてきた国民党は開発独裁により経済力を上昇させ、その後の神聖政府を挟んで、台湾戦争の台北の戦いを経て今に至る。現在はフィリピンやビルマから出稼ぎ労働者が多い。

中正区
博愛特区
信義区

台湾の経済の中心地である。2020年の台湾戦争においても経済力が大きくなったのは、台湾経済の33%程度に値する額が日本から援助され、中華民主共和国の打倒による政治的な混乱の淘汰、さらには多くの国と正式な国交を結び、貿易と金融が本来あるべき成長を始めたことが原因とされている。
大きな規模を誇る台湾経済の中でも金融、メディア、通信事業において圧倒的な影響力を持つ。もともと世界23位という優れた金融センターだったが、日本の支援で東南アジアの金融センターとしての地位を確立し、影響力を高めている。その要因となったのが、中華民主共和国連邦との政治混乱が消えたことであり、今後の金融センターとしての役割は停滞する危険性があると指摘されている。
先進国ながら高い経済成長率を記録しており、それにともなう世界屈指の購買力の急上昇に支えられた産業が発展。第三次産業は全体の9割を占めており、小売、通信、飲食、貿易が盛んに行われている。また、日本の投資で台湾独自の無人コンビニエンスストアがサービスを開始、人口あたりのコンビニエンスストアの店舗数ランキングで1位にある台湾では、プロジェクトは成功すると考えられる。
台北市東部ではニュータウン建設が続いている。高層ビルや大型商業施設が立ち並び、住宅価格は上昇した。

台湾高雄間を走る日本の新幹線が時速345キロで走行していたが、現在では再開発によりリニアモーターカーへの切り替えが行われている。
道路は非常に高密度で、建造が1980年と、比較的に新しいために質がまだまだ高い
台北松山空港があり、羽田空港との行き来もある。都心ととても近いため、専用の交通機関として台北捷運内湖線が用意されている。他にも桃園国際空港との直通バスなど、便利な交通網が建設されている。台北駅から35分のアクセスで、少し遠めだ。
日本以上に陸上交通が発達しているため、日本よりも輸入品の輸送がスムーズに行える。

世界屈指の大学がいくつもある教育都市で、国立では国立台湾大学、国立政治大学、国立台湾師範大学、国立陽明大学、国立台北大学、国立台北教育大学、国立台北芸術大学、台北市立大学などが挙げられる。
日本の協力で、英語教育、日本語教育、特殊技能の教育が増加傾向にある。

東京市?(姉妹都市)