ポルトガル植民地時代アマゾン川河口に群生するブラジルボク?の存在はブラジルという地名の元となり、その造船や建築や輸送用の樽等の需要により、林業は大いに栄えた。
やがてアマゾン川中流にまで開発が到達すると、パラゴムノキの発見により天然ゴムが産出され、中流のマナウス港には大規模な天然ゴムの集積地が出来るようになる。
やがてパラゴムノキ?はポルトガルにより東南アジアに植林され、天然ゴムの産地は東南アジアへと動き、ブラジル?の天然ゴムは下火となり、林業自体が廃れ始める。

南東部に広がる東大西洋森林地帯?においては、ポルトガル植民地時代から燃料としての木炭の産出が行われてきた。
それにより、南東部の森林資源の枯渇が叫ばれており、前王朝が倒れた後の共和制時代から軍政時代にかけて、大規模な植林政策が取られており、植林に対する免税処置までして植林を行うことになる。
これにより南東部においては大規模な森林資源が復活し、何かと共和制時代と軍政時代に対して貶めがちな新生ブラジル帝国も、植林政策に関しては「最良の政策の一つ」と位置付けている。
なお、新生ブラジル帝国木炭の年間生産量は8800万t、薪炭材生産量は1億3800万t、丸太生産量は2億3900tとなっているが、この植林政策の恩恵とも言える。

南東部の植林地帯に対して、北部に広がるアマゾン熱帯雨林?は、昨今「地球の肺」と呼ばれ始めており、新生ブラジル帝国では国家を上げて森林保護に当たっている。
4基あるALS型観測衛星の内、1基はアマゾン熱帯雨林地域に固定され、新生ブラジル帝国陸軍のアマゾンコマンドによる哨戒活動とも合わせ、密伐採(密猟/密漁も含む)に対しては厳罰をもって当たっている。

森林は限られた資源であり、森林がダメージを負えば河川や海洋に対して多大なる影響が出る。
よって新生ブラジル帝国においては、アマゾン熱帯雨林だけに限らず、国内の原生林保護を謳い、新生ブラジル帝国環境省と新生ブラジル帝国陸軍を中心とした保護活動を行う。
それにより、新生ブラジル帝国だけでなく、世界的環境に対する保護活動を展開する。