国名	新マリ自由国
略称	NMF
公用語	フランス語
国歌	La marche vers la liberté(自由への行進)
国の標語	Continuez à chercher votre liberté. Et il vous sera donné.(自由を求め続けなさい、そうすれば与えられます)
首都	バマコ
国家元首	ジャン・ジャル(マリ平和維持委員会 会長)
政治体制	共和制（マリ平和維持委員会による実効支配）
人口	9112万人
GDP	9兆5,382億CFAフラン
通貨	CFAフラン、ウギア

INDEX
歴史	現マリ地域周辺の黎明期
	マリ帝国の興り
	小国乱立期
	フランス植民地時代
	そして独立
	マリ北部紛争
	紛争の終結と新マリ自由国の成立

この地域における記録上の最古の国家は7世紀、東部はガオに興ったガオ王国、西部はソニンケ族ガーナ王国があった。
特にガーナ王国はアラブとの交易によって栄えたが環境的な問題により衰退し1076年にはムラービト朝の攻撃により滅亡はしなかったものの、小国へと転落した。その後マリ西部は反イスラムのスス王国が支配する。

13世紀、マンディカ族スンジェタ・ケイタがマリ帝国を興す。
1235年にはスス王国を滅ぼしニジェール川中流域を支配する。
その後拡大を続けマリ帝国最盛期のマンサ・ムーサ王によって行われたメッカ巡礼は後世に語り継がれるほどのものだったという。
しかし14世紀以降衰退を続け15世紀にはソンガイ族のソンガイ帝国がこの地域を支配することになった。

その後ソンガイ帝国が滅亡すると17世紀から18世紀後半までいくつもの国が栄枯盛衰を繰り返すもかつての帝国のような力を持つことはなかった。
19世紀にはいるとフラニ族によるジハードが数度行われイスラム国が成立した。その後はいくつも小国が興ったがヨーロッパ列強に勝てずいずれもフランスによって滅ぼされることになる。

1890年にすでに支配下に置いていたセネガルから侵攻してきたフランスにより1904年に首都をバマコとするフランス領スーダンとなる。
植民地下のマリでは綿花の栽培や内陸デルタでの水田開発などが行われ経済
そして第二次世界大戦後、各植民地独立の動きに乗り1958年にフランス自治国スーダンとなった。

1960年、セネガルと共にマリ連邦を結成しフランスから独立、しかし二か月後にセネガルが離脱したためにマリ共和国となった。
当初のマリは初代大統領モディボ・ケイタにより社会主義政策が推進された。
しかし時期に行き詰まり1968年のムーサ・トレオラのクーデターが発生し長い軍事独裁体制となった。
その後は1979年に結成された単一政党マリ人民民主同盟による支配や1991年にまたクーデターが発生し、さらにその後はマリ北部とニジェールでのMPLA(Popular Movement for the Liberation of Azawad）やFIAA(Arab Islamic Front of Azawad)などの過激な分離闘争が発生し不安定な状況が続いた。
しかし1992年に行われた大統領選挙でアルファ・ウマル・コナレが就任する、コナレ政権は民主的な政権運営を行い言論の自由や複数政党制をよく維持した。さらに先のMPLAとFIAAとの対話を続け1996年に武装解除まで至った。
その後コナレは任期満了で退任、後任は元軍のアマドゥ・トゥマニ・トゥーレが就任した。トゥーレ政権でもマリの民主制は維持され続けアフリカで最も民主的な政府の一つまでになった。

2012年1月、マリ北部のトゥアレグ族が蜂起、マリの北部を制圧した。
さらにその戦闘の際、政府軍からは武器が足りなくなるなどの問題が発生する。
それに不満を抱いた軍部は軍事クーデターを実行、トゥーレ政権が打倒される。さらに4月6日にはトゥアレグ族の反政府武装組織「アザワド解放民族運動」とサラフィー・ジハード主義組織「アンサル・ディーン」がマリ北部において一方的にアザワド独立宣言を発表する。さらに混乱は続き、5月にはマリ北部を制圧中の国際テロ組織アルカーイダ系武装組織による破壊活動なども発生する。それらの事態を受け2013年、フランスが軍事介入し「セルヴァル作戦」を実行する。

フランス軍はアンサル・ディーンやイスラム・マグレブ諸国のアルカイダなど、イスラム系反政府勢力に対して攻勢をかけるも失敗、派遣した軍のほとんどを失ってしまう。
これによりフランスはマリから撤退、この撤退はフランス国民に精神的大打撃となりイスラム系移民やテロ組織によるフランス国内での活動の活発化などを招きパリでのテロ、そして第6、第7共和政の樹立の一端となってしまう。
その後マリ北部での武装組織による活動はますます過激化する。
しかし突如として「PMC?」と名乗る組織がマリ政府に装備や資金の提供を始める。彼らは自分たちの組織の事をあまり語らず最初は国民の間でも不信感が強かったが彼らの提供する資金、装備により徐々に優勢になっていくとこの組織への感情は好意的なものになっていった。
そして2015年、ついに北部全土の奪還を完了したマリ政府は全土で再び大統領選挙を実施するが他の候補者を圧倒してPMCのリーダー格であるジャン・ジャルが最多投票数を獲得する。
しかしジャン・ジャルは出馬していなかったためこれらの票は無効になってしまう。次点でイブラヒム・ブバカール・ケイタ大統領が選出されるも、この結果を見たケイタ大統領は就任演説の際に「私は望まれてこの場に立っているわけではない、私の存在はさらなる混乱を呼ぶ事になるだろう」と演説しPMCを中心とした新国家樹立の可能性を示唆する。
そこからPMCとの交渉や国民投票を行い結果として翌年の2016年、PMCを中心としたマリ平和維持委員会が設立。
委員会主導によりマリ共和国の大部分を継いだ新マリ自由国が誕生した。

旧マリ共和国の領土を受け継いでいる。

人口は南部、特に首都バマコに集中している。反対に北部はサハラが大部分を占め荒涼とした地域が広がる地域であり人口は少ないが民族の関係上治安は悪い。
また南東のギニアから中部を通りニジェールにかけてニジェール川が流れている。
人口分布は首都、パマコに集中しており結果として首都と他地域の技術的、経済的格差が際立ってしまっている。
主だった街、村
ケーズ?
ナーラ?
ディオイラ?
ブラ?
サン?
モプティ?
コンナ?
ディレ?
ブレム?
ガオ?
タウデニ?

マリ共和国に対する敬意として大統領の座は残されているが空席になっており実権はマリ平和維持委員会(以下「本部」)の委員長にある。
委員会の各役職と担当者は以下の通り

首脳部	委員長	ジャン・ジャル
	副委員長	イブラヒム・ブバカール・ケイタ
	書記官	ヨーゼフ・ハイトラー
長官兼任職	会計官	マサタダ・ティラー
	監査官	ヴィクトリャー・イルヴァナ・ラスプティン
	軍務官	アシミ・ゴイタ
	庶務官	ネゲド・ダゴル

委員長、副委員長、書記は単一役職として存在しているが
会計官、軍務官、庶務官、監査官は順に財務省、軍統括省、内政省、法務省の各省長官も兼任する。

法の最高権威は法務省が有している。
各種法律は新マリ自由国憲法によって定められており、新しい法律を作る際には委員会の承認を得る必要がある。

国土に比例して資源は乏しい
主な産出は綿花と金
金の産出量はそこそこあり年間70トンほど産出している。
この金はかつてマリ共和国時代は海外資本によって採掘されていたが新マリ国が建国された際に金山の権利を政府が全て買い取ったことで、現在は国営の企業によって採掘されている。

マリは発展途上にあるため時に多額の開発費や建設費が必要になることもある。
そのために一般の国は石油やウラン、天然ガスといった鉱石や天然資源を輸出するがマリではそういった天然資源に乏しい。
そこで選ばれたのは非合法な薬物の製造、安価な銃の製造、戦争孤児の販売、そしてそれらの密輸であった。

主な製造物
マリファナ、ハシシ等の大麻を原料とする薬物
ヘロイン、モルヒネ等のアヘンを原料とする薬物
attack gun 7.62mm型ガリルARコピー銃

その他にも人身売買等も行っている。

現在の新マリ自由国は軍統括省下に陸軍一つしか置かれていない。
空軍はおらず前時代のように陸軍所属の航空機部隊がいるのみである
というのも現在の新マリ国は軍事力に乏しく空軍として成り立てるほどの航空機を有していないからである
また各種装備、兵器もPMC由来の物が多く統一制があまりない、特に装甲戦闘車両は不足しており、未だ主力戦車は南米から払い下げられたM4シャーマンである。
これら軍事力の乏しさはまた不和を招きかねないとして現在装備の更新計画が進められている。
現在の新マリは徴兵制で二十歳を越す者に最低2年間の兵役義務が課せられる
なお現在新マリ自由国には海軍はない。

国交樹立国	カトラス
	カシミール