本社所在地	ナポリ
資本金	8000億オスマンリラ(株式非公開)
代表者	ムルーニ=カマーチョ
部門	オスマンライフライン部 オスマン電波資産部 日本資産運用部 インドネシア資産運用部 ブランデンブルク資産運用部
業務	ライフライン産業 電波の独占 鉱山の運用 観光業

オスマン連邦がCCハンブルクから買い取った利権を払い下げられた民間企業、国内資本から幅広く出資を募った。また、オスマン連邦のライフラインや電波などは民営化の後ここに払い下げられた。基本的に株主は国家の審査を受けたオスマン国籍のものに限られており民間企業であるが政府の制御に近いものを受けさせることも可能である。さらには株式非公開化された。

• 電気の運営権　日本に返還
• ガスの運営権　日本に返還
• 水道の運営権　日本に返還
• 電波の運営権
• ダムの運営権　日本に返還
• 火力発電所の運営権　日本に返還

• 電気の運営権　供給拠点をオスマン国内に移動　
• ガスの運営権　供給拠点をオスマン国内に移動
• 水道の運営権　ブランデンブルクに返還
• 電波の運営権　
• ダムの運営権　発電能力全廃
• 火力発電所の運営権　火力発電所全廃
• 戦争犯罪者収容施設の運営権

• 電気の運営権　インドネシアに返還
• ガスの運営権　インドネシアに返還
• 水道の運営権　インドネシアに返還
• 電波の運営権
• ダムの運営権　インドネシアに返還
• 火力発電所の運営権　インドネシアに返還
• 鉱業公社国営会社全般の運営権

• 電気の運営権
• ガスの運営権
• 水道の運営権
• 電波の運営権
• 国内鉱山の運営権

電気は基本火力発電所や水力発電所から供給することとなっている。これらによる利潤の一部はカリフォーエンの復興資金に当面は当てられることとなっている。水道は塩素消毒タイプを採用した。また、カサブランカ条約により非課税である

インドネシアには鉱山資源が豊富である。特に金はオスマン連邦に輸出されこれらは金準備として貯蓄される。他の資源は様々な国に輸出される。インドネシア政府の介入を避ける為に環境保護や地元への利益分配も積極的に行われる。カサブランカ条約により非課税である。

現地人に任せている。

オスマン国内のライフラインはオスマン国内の法の拘束を受けており基本的に勝手な行動は許されない

管轄の電波はオスマン国籍の者に優先して供与される。また、友好国も優先される。これにより無線のコントロールが試みられている。