1976年に財政破綻した神聖アメリゴ連合帝国カリフォルニア州は、対外債務がGDP 比1055%を超えていた。同州は緊急事態宣言を発令、また帝国政府に米連邦破産法の適応を申請したが、当代皇帝マリスビリー・アムニスフィアはこれを拒否、カリフォルニア州を海外に売却することを提案した。
これに目をつけたのが当時の西ドイツで、以降両国間で交渉が行われた結果、1981年に西ドイツが1億マルクでハワイ州と併せてカリフォルニア州を購入することとなった。戦後ドイツ初の海外領土の誕生である。
堅調な西ドイツ経済のバックアップ体制のもと、カリフォルニア州の経済は順調に持ち直しまた西ドイツ本国からカリフォルニア州へ移住する市民も増えていった。
1985年の西ドイツ・「海外領土に関する法律」により、ドイツ領カリフォルニア(カリフォーニエン)は外交と国防以外の一切の自治権を有する、高度な自治領となった。
ドイツ統一、またソ連崩壊後は旧東独を中心にドイツ語を話す移民がさらに増加し、1993年には第二公用語にドイツ語が制定された。
2016年のドイツ連邦共和国統一議会選挙で極右政党AfD
(Alternative nur für Deutschland;ドイツのためだけの選択肢)が移民への不安を煽り大勝、単独政権を獲得した。保守労働党はおろか、伝統的与党であったCDU(キリスト教民主党)も歴史的大敗を喫しまた5%条項によりそれまで存在していたドイツの主要政党は国政からの撤退を余儀なくされた。CDU党首、エルゲレン=カーン女史は「この国はナチになった」と述べ、国民向けの会見でカリフォーニエンに「亡命」するよう勧めた。これに対してAfD政権は激しく反発、徴兵制や全権委任法の復活をチラつかせたため、国民はこれに激怒し、家族単位、町村単位(フランクフルトなどの大都市では一つの区が丸ごと移住したケースがある)でカリフォーニエンへ「亡命(移住)」していった。同年8月に出国数がピークの880万を超えるとAfD政権は国民の海外旅行に対し制限を実施したものの、最終的には非合法な出国も含め、3000万人近い市民がカリフォルニアへの渡航に成功した。
現在AfD政権は国民の海外渡航を許可制にしている。
急激な「難民」増により一時混乱状態にあったカリフォーニエンであるが、2019年12月25日深夜、同自治政府は独立宣言を出し、ロサンゼルス滞在中であったホーエンツォレルン家の現当主ヴィッテンベルク帝を皇帝に選出、カリフォーニエン=ドイツの建国を宣言した。
欧州のドイツ国家とは
ブランデンブルク帝国を除いて相互に存在を否定、また正統性のある国家として承認していない。
ブランデンブルク帝国との関係、および歴史的経緯については以下を参照。
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ブランデンブルク帝国成立以前の歴史
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ドイツ内戦
ドイツ全体としての歴史はこちらも参照されたい。
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ドイツ史
こうした歴史的経緯から、カリフォーニエン=ドイツはブランデンブルク帝国を一つの同じ国のように接していることが度々である。またブランデンブルク帝国からも友好的な外交関係が維持されており、二国間関係としては歴史上また国際的にまれな良好なものとなっている。