国名	インド共和国
公用語	ヒンディー語・英語
国歌	ジャナ・ガナ・マナ
国の標語	सत्यमेव जयते
首都	ニューデリー
大統領	Vikramaditya Phadatare
憲法	インド憲法
政治体制	議院内閣制
人口	15億1000万人
GDP	3兆＄
通貨	ルピー

至極一般的な議院内閣制をとる民主主義国家。15億もの豊富な人口や恵まれた地下資源を有しており、現在発展中の地域大国。

紀元前2600年頃 インダス川流域でインダス文明が栄える。この時文明を構成していた民族がなんであったかは不明。
紀元前1500年頃 インド・アーリア人がカイバル峠を超えパンジャーブ地方に移住。先住民族を征服した。
紀元前1000年頃 肥沃な土地を目指しアーリア人東進を開始。インダス川上流域へ定住した。この頃にインド最古の聖典リグ＝ヴェーダが成立。
紀元前500年頃 インド4大宗教が成立する(初期仏教・ジャイナ教・ア―ジーヴィカ教・バラモン教)
紀元前4世紀頃 インド初の統一王朝マウリヤ朝マガダ国が成立する。紀元前2世紀に滅亡。
4世紀　　　　　グプタ朝が北インドを統一。インド古典文化の黄金期を迎える。6世紀半ばに滅亡。
1206年　　　　 北インドにおいて奴隷王朝が成立。この後約300年にわたってデリー・スルターン朝時代が展開される。
1526年　　　　 パー二パットの戦いにおいてデリー・スルタン朝、滅亡。バーブルがムガル帝国を建国する。
1858年　　　　 ムガル帝国滅亡。ここより1947年までイギリス植民地時代となる。
1947年　　　　 インド・パキスタン分離独立。ムスリムとヒンディー教徒の対立が原因であった。
1967年　　　　 イギリス政府がシーランド帝国と称する武力勢力に攻撃されたことを受け、非難声明を発表。また、シーランド帝国と称する武装勢力に属する人間の財産凍結を実施。
1980年　　　　 イギリス政府が消滅したことを受け、シーランド帝国支配領域へ経済制裁を実施。輸出入禁止・入国禁止の措置をとる。

2020/6/1時点のインド+ディエゴ・ガルシア島

全インド民主主義同盟
国民会議右派とその他保守政治家によって結成された右派保守政党。
基本的に伝統的な生活様式を支持しているがカースト制の廃止などには前向きである。
一般的に言われる小さな政府を志向している。
インド人民民主主義戦線
国民議会と左派政治家によって構成されている左派革新政党
貧困の解消と富の再分配を重視しており、インドに残る旧弊を打破するとしている。
一般的に言われる大きな政府を志向している。
インド共産党
インドにおける共産主義国家の設立を目指して活動している。
過去には東側国家の援助なども受け取っていたが思想上の対立により敵対。
インドから世界中を共産主義革命を起こすことを目指している。
一部地域から根強い支持を受けている。

上図のようにインド共和国では近代的な議院内閣制が成立しており、一般的な民主主義国家ということが出来るだろう。
また大統領が存在しており、司法・行政・立法の三権が集中しているが、内閣の助言や憲法規定に則って運用するため儀礼的な存在である。
歴史的に首相は有力なヒンドゥー教徒から選ばれるが、大統領はインド内の少数派民族等から選ばれている。
現在大統領を務めているVikramaditya Phadatare氏はヒンドゥー教徒で、ヴァルナ・ジャーティ制において最下層のダリット(不可触民)出身の洗濯人であったが大学を卒業後、官僚の道に進み財務省で幹部を歴任。その後、インド人民民主主義戦線へ入党し、政治家となる。

インド共和国の議会は上院と下院に分かれており、両院制となっている。
上院
定員250
任期6年(解散なし)
選挙方法：単記移譲式投票
被選挙権：30歳以上のインド国民。
上院の許可無く、60日間上院の会議を欠席した者・心神耗弱者・破産者・自らの意思で外国の公民権を獲得した者は被選挙権が剥奪される。
上院勢力図

全インド民主主義同盟	130
インド人民民主主義戦線	100
インド共産党	15
無所属	5

下院
定員550
任期5年(解散あり)
選挙方法：小選挙区制
被選挙権：25歳以上のインド国民。
上院の許可無く、60日間下院の会議を欠席した者・心神耗弱者・破産者・自らの意思で外国の公民権を獲得した者は被選挙権が剥奪される。
下院勢力図

全インド民主主義同盟	330
インド人民民主主義戦線	210
インド共産党	7
無所属	3

省庁名	一言解説
農業省	国の根幹たる農業を管轄としている省庁
科学省	国力の源泉となる科学を管轄とする省庁
民間航空省	民間航空を管理する省庁。国内で飛ぶ航空機はここで許可を得ないとダメ
商工省	商業工業等の事務を担当する省庁
食糧省	国民の食糧事情を管理する省庁
国防省	国防を管轄する省庁
環境省	環境保護を推進する省庁
外務省	外交を担当する省庁
財務省	国家財政を管理する省庁
保健省	国民の健康を管理する省庁
重工業省	重工業を管轄する省庁
内務省	大半の行政を取り扱う省庁。例：警察、地方行政
教育省	国民の教育を担当する省庁
通信省	国民の通信を担当する省庁。例：郵便、携帯電話等
労働省	国民の労働力を管理する省庁
統計省	国家における統計を担当する省庁。政策を策定する際の重要なデータとなる。
交通省	国の道路や鉄道などを整備する省庁
観光省	観光をつかさどる省庁
資源省	国家の資源全般を管理する省庁
文化省	国家の文化を保護する省庁
法務省	法務全般を担当する省庁

インドではかつて重工業が盛んであったが最近では第三次産業である情報通信業やサービス業などが盛んになっている。

インド共和国は28州と9個の連邦直轄領で構成されている。

名称		州都
1	アーンドラ・プラデーシュ州	ハイデラバード
2	アルナーチャル・プラデーシュ州	イーターナガル
3	アソム州	ディスプル
4	ビハール州	パトナ
5	チャッティースガル州	ラーイプル
6	ゴア州	パナジ
7	グジャラート州	ガンディーナガル
8	ハリヤーナー州	チャンディーガル
9	ヒマーチャル・プラデーシュ州	シムラー
10	ジャールカンド州	ラーンチー
11	カルナータカ州	ベンガルール
12	ケーララ州	ティルヴァナンタプラム
13	マディヤ・プラデーシュ州	ボーパール
14	マハーラーシュトラ州	ムンバイ
15	マニプル州	インパール
16	メーガーラヤ州	シロン
17	ミゾラム州	アイゾール
18	ナガランド州	コヒマ
19	オリッサ州	ブヴァネーシュヴァル
20	パンジャーブ州	チャンディーガル
21	ラージャスターン州	ジャイプル
22	シッキム州	ガントク
23	タミル・ナードゥ州	チェンナイ
24	テランガーナ州	ハイデラバード
25	トリプラ州	アガルタラ
26	ウッタル・プラデーシュ州	ラクナウ?
27	ウッタラーカンド州	デヘラードゥーン?
28	西ベンガル州	コルカタ
A	アンダマン・ニコバル諸島連邦直轄領	ポートブレア?
B	チャンディーガル連邦直轄領	-
C	ダードラー及びナガル・ハヴェーリー連邦直轄領	スィルヴァーサー?
C	ダマン・ディーウ連邦直轄領	ダマン?、ディーウ?
D	ジャンムー・カシミール連邦直轄領	シュリーナガル?(夏季)/ジャンムー?(冬季)
E	ラダック連邦直轄領	レー?
F	ラクシャディープ連邦直轄領	カバラティ?
G	デリー首都圏	デリー
H	ポンディシェリ連邦直轄領	ポンディシェリ
F	ディエゴ・ガルシア連邦直轄領(新規追加7/28)	ディエゴ・ガルシア島?
I	バングラディシュ連邦直轄領(新規追加8/2)	バングラディシュ?
チリ連邦直轄領		インド領チリ?
アラブ連邦直轄領		インド領アラブ?

　インド共和国の司法は基本的にイギリスを見本とした司法制度のため、発展途上国に多い理不尽な法や不可解な法はない。但し、イギリスにみられるようなコモン・ローのような不文法は全て成文法として成立している。
またヒンドゥー法も混合しているが、最近の世俗派路線によってだんだんとその数を減らしている。
　インド共和国憲法には司法の独立はあらゆる手段を用いても維持されなければならないとあり、最高裁判所には司法の独立を守るために必要な措置を講じることが許可されている。例えば裁判官に圧力をかけた政治家の弾劾裁判を国会の同意なしで行ってもよいのである。
　インド司法の問題点として挙げられるものとして、裁判が遅いという点がある。インド共和国は訴訟社会であるため、他国から見ると訴訟するに値しないものでも訴訟に打って出る。よって裁判所のキャパシティは常にキツキツで一審で終わる場合ですら数年、三審までもつれこむと20年もかかる場合もある。諸外国の企業はこのために訴訟以外の方法で衝突を解決することがほとんどである。

鉱物資源では鉄、石炭が豊富で他には銅、ボーキサイト、亜鉛、鉛、金、銀などがある。
非鉱物資源においては石灰岩、ドロマイト、リン鉱石、建築石、セラミック粘土、マイカ、石膏、蛍石、マグネサイト、グラファイト、およびダイヤモンドあり。
埋蔵されている石油が57億バレル確認されている。

ウムシャイフ油田
マーバン油田
ザクム油田

カンドラ港
ムンバイ港
ジャワハルラール・ネルー港
モルムガオ港
ニューマンガロール港
コーチン港
ツチコリン港
チェンナイ港
ヴィシャカパトナム港
コルカタ港
ハルディア港
パラディプ港

インディラ・ガンディー国際空港?

インド重工業
Kabir_Electronics
インド航空工廠
コルカタ建設
ムンバイ造船
タタ・モーターズ

ベンガルール大学院
コルカタ大学
カラグプール工科大学
ボンベイ工科大学
カーンプル工科大学
マドラス工科大学
デリー工科大学
グワーハーティー工科大学
ルールキー工科大学
ガンディーナガル工科大学
ハイデラバード工科大学
パトナ工科大学
ローパル工科大学
ブバネーシュワル工科大学
ジョードプル工科大学
インドール工科大学
マンディー工科大学
バラナシ工科大学
パルガート工科大学
ティルパティ工科大学
ダンバード工科大学
ビラ―イー工科大学
ゴア工科大学
ジャンムー工科大学
ダーワッド工科大学

シーランド帝国と拒否された場合を除き、全国家と樹立しているものと扱う。

イギリス連邦に所属している。
ハウラー条約機構

ブランデンブルク帝国不可侵条約、二国間FTA
モスクワ同盟
アメリゴ　同盟　2072億ELC 融資
スペイン王国　1.3兆ELC 複利年率10％ スペイン王国財務省へインド共和国財務省官僚が出向し、財政状況の監視。　

大統領が最高指揮権を持っているが、実質的には首相が保持している。
国防省が管轄しており、
インド陸軍
インド空軍
インド海軍
インド沿岸警備隊
インド戦略コマンド
の五軍で構成されている。
また五軍を統括する統合軍司令部が存在し、各軍種の司令部より上位に位置している。
インド中央軍?
インド太平洋軍?
インド中東軍?
インドヨーロッパ軍?
インド軍ドクトリン
インド共和国のデータリンク一覧
首相直轄の諜報機関を有している。
インド共和国保安委員会
国防相及び参謀総長直轄の情報機関も存在する。
インド共和国軍参謀本部情報局